「ビットコインってどこで買うの？」
「取引するなら海外取引所がいいって本当？」
「ビットコインの今後の動向は？」
開発当初こそは怪しいものとして認識されていたビットコインですが、最近ではその存在が大きくなりつつあります。
この記事を読み始めた方はきっと、ビットコインの保有、取引をお考えの方ではないでしょうか？
そこで今回は、そんなビットコインについての基礎知識や買い方・始め方、それに今後の動向を探るための材料についても徹底解説していきます。
海外取引所を利用して取引するメリット・デメリットも紹介しているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。
そもそもビットコインとは？
ビットコインは、2008年10月に「Satoshi Nakamoto（サトシナカモト）」と名乗る人物がネットに投稿した論文から始まりました。
そこには、今のビットコインの基となるアイデアが含まれており、それから3ヵ月後の2009年1月には、その論文を基にしたオープンソースのソフトウェアが作られ公開されています。
これが、今世界で流通しているビットコインの最初の姿というわけです。
ビットコインの開発の後、さまざまな種類の仮想通貨が開発され、今では6,000種類以上もの仮想通貨が世に出回っていると言われています。
そんなにたくさんの仮想通貨が誕生するきっかけとなったのですね。
ビットコインとアルトコイン
ビットコインは数ある仮想通貨の1つに過ぎませんが、流通量の多さや通貨としての信頼性の高さから、他の仮想通貨とは明確に差別化されています。
というのも、ビットコイン以外の仮想通貨のことを「アルトコイン（オルトコイン）」と呼んでいるからです。
「altcoin（アルトコイン）」は、「代わり」という意味を指す「alternative」という単語に由来しています。
ビットコインは仮想通貨市場の代表格として扱われていますが、ビットコインの代わりになる可能性があるコインということで「アルトコイン」と名付けられたというわけです。
実際に「ビットコインの代わりとなるのでは？」と期待される仮想通貨は多数存在しています。
主な仮想通貨の種類や、その仕組みについてはこちらの記事で詳しく解説しています。
「ビットコインってよく聞くけど、そもそも仮想通貨とはどういうものなの？」 「仮想通貨はビットコイン以外にどんな種類があるの？」 「初心者にもわかりやすいように仕組みを教えてほしい。」 ビットコインの誕生から …
ビットコインの特徴
それでは次に、ビットコインの特徴について見ていきましょう。
- 世界で初めて作られた仮想通貨
- 中央管理者が存在しない
- ブロックチェーン技術により高い安全性が保たれている
- 発行枚数に上限があり希少性が高い
- 世界中にリアルタイムで送金できる
世界で初めて作られた仮想通貨
先述したように、ビットコインは Satoshi Nakamoto（サトシナカモト）が投稿した論文に賛同した複数の賛同者によって、世界初の仮想通貨として誕生しました。
イーサリアムやリップルなど、今ではメジャーになった仮想通貨も、ビットコインを参考にして作られています。
中央管理者が存在しない
ビットコインの特徴2つ目は、中央管理者が存在しないということです。
日本円や米ドル、ユーロといった法定通貨には中央銀行という管理者が存在します。
中央銀行は金融政策などで通貨の流通量を調整していますが、ビットコインにはそうした中央管理者は存在しません。
ビットコインは、この後説明するブロックチェーン技術により、中央管理者がいなくても通貨の管理が可能で、発行枚数の上限も定められているため、金利政策を施行する必要もありません。
ブロックチェーン技術により高い安全性が保たれている
ブロックチェーンは中央管理者がいない代わりに、インターネット上に分散保存される取引台帳によって管理されています。
簡単に言うと「みなさんのPCやスマホ、タブレットに取引記録を分散して保管しておこう」という仕組みです。
ビットコインの取引情報は、世界中に散らばる膨大な数の端末群によって記録共有されることで、情報の整合性やセキュリティが担保されています。
今までのような中央集権型の仕組みの場合、銀行などの管理者の下にデータが集中していて、情報漏洩・改ざんなどが起こってしまうと大変な事態になる危険性がありました。
一方、ビットコインでは分散して取引記録を保存しているため、たとえ1つの端末の情報を改ざんしたとしても、すぐに改ざんしていることがわかります。
こうしてビットコインは、ブロックチェーン技術によって高い安全性を担保しているのです。
ビットコインはブロックチェーン技術を駆使した先駆け的存在というわけです。
発行枚数に上限があり希少性が高い
ビットコインは誕生した当初から発行枚数の上限が2,100万枚と定められてプログラムされています。
法定通貨の場合は中央銀行による金融政策によって、通貨の価値の暴落などを防ぐことができますが、中央管理者のいないビットコインでは金融政策は行えません。
それゆえにビットコインの価格の暴落への対処法として発行枚数の上限を決めているのです。
発行枚数に上限があることで、将来的な値上がりへの期待が高まっているとの見方もあります。
世界中にリアルタイムで送金できる
海外にお金を送金する時には、銀行や送金サービスを利用しなくてはならないため、その仲介業者の営業時間内でないと送金はできません。
しかし、ビットコインには中央管理者がおらず、送金元と送金先がダイレクトに繋がれるので、たとえ地球の裏側であってもインターネットに繋がってさえいればリアルタイムで送金することができます。
ビットコインを保有・取引するメリット
ビットコインを保有・取引するメリットとしては以下の3つがあげられます。
- 個人間でダイレクトに送金でき、海外送金の手数料が安い
- 世界中で使えるため両替不要
- 投資対象としても将来性がある
個人間でダイレクトに送金でき、海外送金の手数料が安い
ビットコインは中央管理者がいないため、インターネットさえ繋がっていれば、銀行や送金サービスを利用しなくても、個人間で取引することが可能です。
銀行や送金サービスを利用しなくてもいいということは、先述したように時間を気にする必要も無ければ、そういったサービスにかかっていた手数料ももちろんかかりません。
特に海外送金をしたことがある人なら、「手数料が結構とられる…」という印象をお持ちの方もいるのではないでしょうか。
個人間でのビットコインの送金に手数料がかからないというのは、ビットコインならではのメリットと言えるでしょう。
世界中で使えるため両替不要
ビットコインは世界中で利用できます。
旅行や出張などで海外にいく時には、行き先となっている国の通貨を両替して持っておく必要があります。
しかし、ビットコインなら海外でも日本国内と同じように利用できるため、両替する必要はありません。
利用できる場所は法定通貨ほどではないものの、これから徐々にビットコインの支払いに対応している場所が増えていくでしょう。
両替にかかるコストがなくなるというのもメリットですね。
投資対象としても将来性がある
ビットコインにはボラティリティ※が大きいという特徴があり、短期間でその価値が何倍にも膨れ上がったということが、過去に何度もあります。
※ボラティリティ：価格変動を意味し、価格変動が大きいことを「ボラティリティが大きい」と言う。
この高いボラティリティを利用すれば、株式やFXとは比べ物にならないほどのリターンを得ることが可能です。
これまで数多くの仮想通貨が生み出され世の中に出回っていますが、ビットコインを上回る知名度や時価総額をほこる通貨は未だありません。
そういった意味でも、ビットコインは投資対象として今後も安定した人気をほこる通貨であると言えるでしょう。
ただし、ボラティリティが高いということはその分リスクも高くなるので、注意が必要です。
ビットコインを保有・取引するデメリット
便利で画期的なテクノロジーを採用するビットコインにも、もちろんデメリットが存在します。
デメリットをあらかじめ理解しておくことで、ビットコインをより上手に活用することができます。
ビットコインを保有・取引する主なデメリットとしては以下の3つがあげられます。
- 価格が安定しない
- 決済スピードが遅い
- ビットコイン決済に対応しているところがまだ少ない
価格が安定しない
ビットコインが初めて取引された2010年の5月当時、ピザ2枚（25ドル）と1万ビットコインが交換されたというニュースを目にした人も多いはずです。
この時のビットコインの価格を計算すると、1BTCは0.0025ドルとなります。
そこから上昇し、2022年7月25日現在ではその価格が1BTC＝22,537.32ドルになっています。
上のチャートはビットコインの誕生から2022年7月現在までを示しています。
ビットコインが開発された当初から比べると1万倍以上もの価格となっていますが、その価格変動の推移というのは必ずしも右肩上がりではありませんでした。
もちろん、ビットコインの価値がゼロになるということは考えにくいですが、ビットコインを買ったあとで、その価値が暴落する可能性は否定できません。
価格が安定しないということは常に念頭においた上でビットコインを保有・取引する必要があります。
決済スピードが遅い
ビットコイン決済を利用する時には、少し時間がかかってしまいます。
というのも、その内容に間違いがないか検証し、不正や問題点が無いかの確認がとれたのちに決済が確定するからです。
買い物や食事をした店舗での支払いでは、店舗が指定する「ウォレット」を使うことで、即時決済が可能ですが、指定以外のウォレットを使うと送金に時間がかかったり、場合によってはビットコイン決済が無効とされてしまったりすることもあります。
法定通貨での支払いや電子マネーでの支払いほどスムーズにいかないことがあるので注意が必要です。
ビットコイン決済に対応しているところがまだ少ない
世界中で両替せずに利用できるというのがビットコインのメリットではありますが、ビットコイン決済に対応しているところはまだまだ少ないというのが現状です。
時間と共にこの問題が解決する可能性はありますが、「ビットコインだけ保有しておけば大丈夫」という状況が来るのはまだまだ先のことのように思えます。
| ビットコインで支払いができるお店例 | |
|---|---|
| 通信販売 | 実店舗 |
| ・ビットコインをつかう（bitFlyer） ・DMM.com ・ビットコインモール など、82件 | ・ビックカメラ ・コジマ ・ソフマップ ・メガネスーパー など、268件 |
ビットコインの買い方・始め方
仮想通貨を買う場所としては、「販売所」と「取引所」の2種類があります。
販売所のみの業者もありますが、多くの販売所では取引所も運営しています。
販売所と取引所では、買う（もしくは売る）相手が異なります。
販売所では、業者から仮想通貨を購入し業者の希望価格で売却を行いますが、取引所では業者に口座を保有しているユーザー間で仮想通貨の売買を行います。
販売所は取引したい時にすぐに取引することができますが、スプレッドが販売所の利益になるため、手数料が高くなるというデメリットがあります。
ビットコインを買ったり取引を行うには以下の5つのステップが必要となります。
- ビットコインを購入・取引する業者を選ぶ
- 販売所・取引所へ申込みを行う
- 口座開設が完了
- 販売所・取引所へ入金を行う
- ビットコインを購入・取引する
ビットコインが買える国内の交換業者としては、「coincheck」「bitFlyer」「bitbank」「GMOコイン」「DMM Bitcoin」などが有名です。
業者を選ぶ時には、以下の点を基準に選んでみるのがいいでしょう。
- 取引所方式の有無
- 仮想通貨の取引手数料の安さ
- スマホアプリの使いやすさ
- 取り扱い仮想通貨の種類
- サーバー・セキュリティなど、システムインフラの強固さ
現物取引とレバレッジ取引
仮想通貨の取引方式には「現物取引」と「レバレッジ取引」の2種類があり、以下の点で特徴が異なります。
| 取引方法 | レバレッジ | 特徴 | |
|---|---|---|---|
| 現物取引 | 現物の価格で取引 | 1倍 | 価格上昇で利益を得られる |
| レバレッジ取引 | 2つの通貨の価格差で取引 | 数倍 | 価格が上昇しても下落しても利益を得られる |
現物取引は、仮想通貨を保有することになり、レバレッジは利用できません。
例えば、1BTCが300万円の時に1BTCを保有するならば、そのまま300万円の資金が必要になるということです。
一方のレバレッジ取引では、仮想通貨の現物売買を行わずに差金決済による取引を行います。
レバレッジを利用すれば少ない資金で取引を行うことができ、下落相場でも利益を得ることができます。
国内の取引所ではレバレッジが2倍程度に設定されていますが、海外では10倍以上に設定されている取引所が多くあります。
それでは、海外取引所で仮想通貨を取引するメリットとデメリットを見ていきましょう。
海外取引所でビットコインを取引するメリット
ビットコインを取引するのであれば、海外取引所を利用するのもひとつの方法です。
海外の取引所を利用する主なメリットとしては、以下の4つがあげられます。
- レバレッジが高い
- 追証のリスクがない
- ボーナスキャンペーンも利用できる
- FXの取引プラットフォーム上で取引できる
レバレッジが高い
ハイレバレッジが利用できれば、少ない資金でビットコインを取引することができます。
FXGTのように1000倍のレバレッジを提供する業者を利用すれば、仮に1BTCが300万円の時に1BTCを購入しても、たった3,000円ほどで取引することができるのです。
レバレッジの仕組みや海外FX業者「XM Trading」のレバレッジについてはこちらで詳しく解説しています。
XM（XMTrading）のレバレッジはマイクロ/スタンダード口座で最大888倍、ゼロ口座だと最大500倍に設定されています。 XMは最大レバレッジが888倍（500倍）ですが、レバレッジの倍率は自分で自由に設定すること …
追証のリスクがない
海外取引所では、ゼロカットシステムを導入している業者がほとんどです。
ゼロカットシステムとは
急激な相場変動が発生し、ロスカットが間に合わず残高を超える損失が発生した時に業者がマイナス分をゼロにリセットしてくれるシステム
国内業者の場合、このゼロカットシステムが導入されていないため、残高を超える損失が発生した際には、追証を支払う義務があります。
価格変動の激しいビットコインを取引するうえでは、リスクは常につきまとうのでゼロカット対応の海外取引所を利用する方が安心です。
ゼロカットシステムについての詳しい説明は、こちらの記事をご覧ください。
「トレードに失敗して口座残高がマイナスになったらどうしよう…」と不安になったことはありませんか。 海外FX業者のXMにはゼロカットという口座残高のマイナス分を帳消しにしてくれるシステムが存在します。 また、マイナス分が「 …
ボーナスキャンペーンも利用できる
国内のほとんどの取引所では、ボーナスキャンペーンが行われていません。
その一方で、海外では豊富なボーナスキャンペーンを提供する取引所が多くあります。
口座開設ボーナスや入金ボーナスの他に、トレードコンテストの上位入賞者に豪華な商品やビットコインをプレゼントするキャンペーンなども開催されています。
ボーナスはトレードスキルアップの強い味方となるため、利用しない手はありません。
海外FX業者「XM Trading」のお得なボーナスプログラムについてはこちらの記事で詳しく解説しています。
XM（XMTrading）には、3つのうれしいボーナス制度があります。 3,000円の「新規口座開設ボーナス」に、最大50万円が受け取れる「入金ボーナス」、そして取引きの度にポイントがたまる「XMP（ロイヤルティプログラ …
FXの取引プラットフォーム上で取引できる
国内取引所では、独自の取引プラットフォームを使っているため、FXと仮想通貨を取引するのであれば、プラットフォームを使い分けなくてはなりません。
しかし、海外では多くの取引所がMT4・MT5を採用しています。
そのため、同一のプラットフォーム上で仮想通貨以外の取引も行うことができるため、取引時にストレスもかかりません。
MT4とMT5の使い方や、メリット・デメリットについてはこちらの記事で解説しています。
海外FX業者XM（XMTrading）は取引プラットフォームに「MT4」と「MT5」を採用しています。 XMを利用するにあたり、MT4とMT5のどちらを選べば良いか知りたいという方もいらっしゃるのではないでしょうか？ そ …
海外取引所でビットコインを取引するデメリット
海外取引所は一見メリットだらけにも思えますが、海外ならではのデメリットも存在します。
海外取引所を利用する主なデメリットとしては、以下の2つがあげられます。
- 日本円で入金できない場合もある
- 日本語によるサポートが受けられない場合もある
日本円で入金できない場合もある
日本の取引所であれば、日本円が利用できるのは当然の事ですが、海外の場合は、日本円の入金に対応していない取引所もあります。
取引所を選ぶ際には、必ず日本円に対応しているかを調べておきましょう。
日本語によるサポートが受けられない場合もある
国内の取引所では、当然のごとく日本語によるサポートを提供しています。
その一方で海外の取引所では、日本語に対応していない業者も少なくありません。
海外取引所は、取引の自由度は高い分、困った時は自己責任となることを理解したうえで利用しましょう。
ビットコインを取り扱う主な海外取引所
海外の仮想通貨取引所では、種類豊富な仮想通貨をハイレバレッジで取引することができます。
以下は、海外取引所の中でも特に知名度の高い取引所になります。
| 取扱仮想通貨数 | ビットコインのレバレッジ | |
|---|---|---|
| FXGT | 10 | 1000 |
| HotForex | 16 | 10 |
| TitanFX | 18 | 20 |
| iForex | 44 | 40 |
| BigBoss | 15 | 50 |
ここ数年のビットコインチャート
今後のビットコインの動向を予想するにあたり、まずはここ最近のビットコインの価格変動を見ていきましょう。
ビットコインはここ数年、社会情勢の変化とともに以下のような価格変動の歴史を辿ってきました。
2017年～：ビットコインバブルの第一波
2017年は「ビットコインバブル」の第一波にあたる年で、米国における先物取引のローンチや一般層への認知度が大きく上がった年と言えます。
わずか8ヵ月ほどで20倍もの価格高騰が発生し、12月には200万円に到達しています。
多くの大手企業が参入し「CryptoPunks」、「CryptoKitties」といったNFTのモンスターコンテンツが誕生したのもこの年です。
2018年～：上昇相場からの下落
Coincheck社のネム（NEM）流出事件を引き金に、年初時点で約190万円を推移していた相場は一転し40万円を割り込みました。
これをきっかけに金融庁には「仮想通貨交換業等に関する研究会」が設置されました。
Coincheck社のネム（NEM）流出事件とは
仮想通貨の交換業者「Coincheck」が、外部からの不正アクセスを受け顧客から預かっていた仮想通貨「ネム」のほとんどが流出した事件
被害総額は580億円にものぼる
2019年～：弱気相場からの復調
2019年は、前年より続いていた投資商品全体における弱気相場からの復調がみられた年でした。
年初は30万円台半ばを推移したものの、4月に入り上昇トレンドを形成し、わずか2ヵ月ほどの短期間に5倍にあたる150万円まで到達しています。
これには、ビットコインのジェネシスブロック（最初のブロック）が生成されてから、ちょうど10周年の節目であることが大きく影響したと言われています。
2020年～：コロナショックによる急落
2020年の始まりは、コロナウイルスの世界的なパンデミックにより、仮想通貨を含む投資商品全体の価格が下落し、ビットコイン相場も50万円程度にまで下落しました。
世界各国は、経済復興を促すために金融緩和を実施し、巣ごもり需要の拡大も相まって、価格は100万円まで回復します。
その後、一般層からの注目度が高まり、非中央集権型の金融システムを指すDeFi（分散型金融）の取引量も高まったことにより、結果として10月時点では130万円まで価格を伸ばしました。
2021年～：市場最高値を記録
2021年初めから6月にかけては、100万～300万円程度を推移していました。
そして、9月にエルサルバドルが世界で初めてビットコインを法定通貨として採用したことを受けて、10月にはビットコイン市場最高値となる700万円を記録しました。
2021年は、ビットコインが持つ価値の保管能力に注目が集まり、ビットコインに連動したETF（上場投資信託）が誕生した年でもあります。
ビットコインの今後の動向
ビットコインは、これまで高騰、下落を繰り返し価格推移してきたことがわかりました。
それでは、ビットコインの今後はどのように推移していくのでしょうか？
ビットコインの将来性について、多くのアナリストや実業家たちには肯定的な意見が多くみられます。
ビットコインはボラティリティの高い通貨であるため、その性質をしっかり知ったうえで投資をしなければなりません。
ここからは、ビットコインがどのような要因で上昇または下落するのかを解説していきます。
ビットコインの価格が上昇する要因となりうるもの
- 2024年に控える半減期
- ビットコインETFの承認
- 大口機関投資家の参入が増え
- 法定通貨化の進行
- ビットコイン決済の普及率の増加
- 2021年11月に行われた大型アップデートの影響
- ライトニングネットワークの実装
1．2024年に控える半減期
上述したように、ビットコインの発行枚数の上限はあらかじめ2,100万枚とプログラムされています。
これは、ビットコインの希少性が下がり価格が下落するのを防ぐための仕組みです。
新規の発行枚数は一定のペースで上限に達するようプログラムされており、4年に1度のペースで半減します。
これを半減期と言い、次回は2024年に到来します。
過去3度の半減期では短期的に強い上昇を見せていることもあり、2024年の半減期でも価格上昇が期待できます。
▼1回目の半減期（2012年11月28日）
▼2回目の半減期（2016年7月9日）
▼3回目の半減期（2020年5月11日）
2．ビットコインETFの承認
ビットコインETFが承認されることで、更なる価格高騰が期待できます。
ビットコインETFとは
投資信託の一種で、ビットコイン価格と連動したETF（上場投資信託）のこと
証券取引所で売買することができる
米国ではBITOとBTFという2種類の先物ETFが上場するという情報が公開された時には半年ぶりの高値を更新しました。
日本ではまだビットコインETFの取扱いはありませんが、今後認証されればビットコインの価格にも影響を与えるでしょう。
3．大口機関投資家の参入が増える
大口機関投資家の運用額は、個人投資家よりも圧倒的に高い金額になるため、大口機関投資家が積極的に参入すれば、ビットコインの価格は高騰しやすくなります。
そのため、大口機関投資家の動向次第では、ダイナミックな価格上昇も期待できます。
4．法定通貨化の進行
2021年9月には中米のエルサルバドルが、2022年4月には中央アフリカがビットコインを法定通貨として認定しています。
まだ2カ国ではあるものの、今後さらに多くの国がビットコインを法定通貨として認定してもおかしくありません。
ビットコインが法定通貨として認定されれば需要が増え、価格高騰にもつながるでしょう。
5．ビットコイン決済の普及率の増加
ビットコインの普及率は、まだまだ低いとは言え、徐々にそして確実に高まっています。
飲食店や衣料品店などだけではなく、公共料金の決済手段としてもビットコイン決済は普及しつつあります。
ビットコインの利用の幅が広がれば、価格高騰にもつながるでしょう。
6．2021年11月に行われた大型アップデートの影響
ビットコインは2021年11月に「シュノア署名」や「マークル化抽象構文木（MAST）」といった機能を付与する大型アップデートを実施しました。
シュノア署名とは
新たに採用されたデジタル署名技術
容量のかさむ署名データを一つにまとめることができる
マークル化抽象構文木（MAST）とは
シュノア署名によりブロックチェーンに蓄積したデータサイズを減らす技術
この大型アップデートにより、匿名性の向上やトランザクション処理速度の更なる向上が期待されています。
取引記録の機密性も高まり、ビットコインの市場価格高騰の要因となりうる可能性を秘めています。
7．ライトニングネットワークの実装
今までは、マイナー（採掘者）へ支払う手数料の高騰と取引遅延が問題視されていました。
しかし、ライトニングネットワークにより、これらの問題が解決へと向かうでしょう。
ライトニングネットワークとは
ビットコインの取引を可能な限り速く安くするために設計された新たなテクノロジー
ライトニングネットワークが実装されれば、取引の効率化が進みビットコインの価格上昇も期待できます。
ビットコインが下落する要因となりうるもの
- 法整備によるビットコインへの規制強化
- 国際情勢の動向が不安定になる
- 大量売却による暴落
- 希少性が高まる半減期の影響
- 価格の上昇後に急落する可能性がある（ビットコインバブル）
法整備によるビットコインへの規制強化
法律が整備され、ビットコインへの規制が厳しくなることで、ビットコインが利用しづらくなるというケースが考えられます。
規制が強化されれば、利便性が損なわれることはもちろん、需要も減ってしまいます。
特にアメリカやヨーロッパなどの大国でそのようなことが起こってしまうと、価格の暴落は避けられないでしょう。
国際情勢の動向が不安定になる
ビットコインに限ったことではありませんが、国際情勢の動向が不安定になれば価格が下がります。
エルサルバドルにおけるビットコインの法定通貨化は、一見追い風のようにも見えますが、システムエラーにより価格が一時的に下落する現象が起こりました。
なんらかの原因で世界情勢が不安定になれば、ビットコインの価格が暴落することもあるでしょう。
大量売却による暴落
大口の機関投資家については先述しましたが、それによりビットコインの大量売却が起こる可能性もあります。
現在は、ビットコインが投資対象として注目されていますが、今後新たなテクノロジーにより、さらにいい投資先が見つかれば、ビットコインを売ってそれを手に入れるというケースも考えられます。
希少性が高まる半減期の影響
短期的に見れば、半減期は価格上昇の材料となりますが、その後の調整局面で価格の暴落が起こる可能性があります。
半減期は価格の乱高下が起きやすいので十分に注意する必要があるでしょう。
価格の上昇後に急落する可能性がある（ビットコインバブル）
1986年12月から1991年2月の間、日本でバブル景気が発生しましたが、ビットコインにおいてもバブルが起こる可能性があります。
特に値動きの激しいビットコインでは、バブル崩壊による価格の暴落はかなりのものになると予想できます。
まとめ
今回は、ビットコインについての基礎知識や今後の動向について徹底解説していきました。
ビットコインはまだ法定通貨ほどの信頼性はないものの、今後法定通貨と肩を並べる存在になるポテンシャルを秘めています。
買い手が多くなっていけばその分価格も高騰していくため、この機会に少額からの取引を考えてみるのもいいかもしれません。
ただし、多くのアナリストや実業家たちがビットコイン価格の上昇を予想する一方で、近い将来必ず暴落するといった見解も存在するため、常に価格の動向には注意が必要です。
情報収集をしっかりと行い、取引を始めるタイミングを慎重に見極めましょう。
筆者：海外FXラボ編集部
海外FXの仕組みや業者の特徴をわかりやすくご紹介。
初心者も安心して利用できるコンテンツを目指して、口座開設方法、トレード手法などを徹底解説！
最新情報を随時更新、キャンペーン情報なども発信中。
